キャッシュの種類と特徴

まず、キャッシュについてです。ここでいうキャッシュとは、現金、当座預金、普通預金、定期預金などのことです。

なお今回は、MMFやMRFなどで運用される、いわゆる「短期金融資産」もここに含めます。
短期金融資産とは、短期金融市場で運用、調達され、1年以内に償還が来る資産のことです。

要するに、「使おうと思ったらいつでも使えるようになっているお金」と考えてください。

まずはそれぞれのキャッシュの特徴を整理します。

1. 1.現金
   お金が必要になった時にすぐに使える。手元にある程度持っていると安心な半面、金利がつかず、盗難の心配もある。
2. 2. 普通預金
   キャッシュカードで手軽に資産を出し入れでき、公共料金の決済口座としても利用できる。2022年3月時点において、金利は0.001％〜0.2％程度と低い。ネット銀行のほうが金利は高くなる傾向にある。
3. 3.当座預金
   小切手や手形によって支払われる、企業・個人事業主に適した業務用口座。普通預金と異なり利息がつかないが、金融機関が破綻した場合、全額保護される。
4. 4.定期預金
   1年、2年、3年など、はじめに預け入れ期間を決めて利用する預金。満期日まで基本的に引出しができないが、普通預金に比べて金利が高い。（2022年3月時点で0.002％〜0.3％程度）固定金利型と変動金利型がある。
5. 5.MMF
   マネー・マネージメント・ファンド（Money Management Fund）の略称。主要な投資対象を国債など国内外の公社債や譲渡性預金（CD）、コマーシャル・ペーパーなどの短期金融資産とするオープン型の公社債投資信託。安全性の高い資産で運用するものの、運用成果は実績に応じて変わるため、厳密には元本が保証されているものではない。
6. 6.
7. MRF
   マネー・リザーブ・ファンド（Money Reserve Fund）の略称。オープン型の公社債投資信託。信用度が高く残存期間の短い、内外の公社債およびコマーシャル・ペーパーなどを投資対象とする。公社債投資信託として別途購入申し込みを必要とするMMFに対し、証券口座に入金すると自動的に運用されるので、預金に近い位置付けとなる。ただし、運用成果は実績に応じて変わるので、元本が保証されているものではない。

次に、これらキャッシュの特徴を整理します。

1. （1）環境の変化に機動的に対応できる。
   この世の中はさまざまなアクシデントに溢れています。
   ケガ、病気、事件、事故、天変地異など、何か起きた時には、まず例外なくお金が必要になります。その時にすぐに用立てられるのがキャッシュです。
   
   別の言い方をすると、「流動性に優れている資産」です。
2. （2） 物価の影響により、その価値が増減する。
   

   例えば、ハンバーガー1個が200円だとします。この時手元にある200円は、「ハンバーガー1個分」の価値があります。
   ところが一年後、物価が上がって、ハンバーガー1個が400円となったとします。このとき、手元の200円は、「ハンバーガー0.5個分」の価値しか持っていません。
   
   一方、さらに一年後、今度は物価が下がって、ハンバーガー1個が100円となったとします。この時手元の200円は、「ハンバーガー2個分」の価値を持つことになります。

   もうひとつ、今1ドル＝100円だとします。手元の100円は「1ドル分」の価値を持っています。
   
   一年度、為替相場が円安・ドル高に振れ、1ドル＝120円の時代になったとします。このとき「1ドルを手に入れるために120円が必要」、つまり手元の100円は「1ドル以下の価値」ということになります。
   
   さらに一年後、今度は円高方向に為替が振れて1ドル＝90円の時代になったとすると、今度は手元の100円は「1ドル以上の価値」を持つわけです。

   
   このように、200円は200円、100円は100円でしかないのに、世の中の動きによってその価値が勝手に増減する、ということになります。これがキャッシュの最も大きな特徴です。
   
   いわゆるインフレーション、つまり「物価が継続的に上昇する状況」になった場合、手元のキャッシュの価値が下落します。この「インフレへの抵抗力の弱さ」が、キャッシュの最大の弱点です。

株式の種類と特徴

会社は、ものを作ったりサービスを提供したりする際にお金が必要になります。そのお金を調達するために株式を発行します。

われわれ個人や、機関投資家と呼ばれる法人は、その株式を、上場株の場合は市場で、非上場株の場合は個人的な縁などで、購入し、配当を得たり、値上がり益を享受したりします。

さまざまな基準で分類した株式の主な種類は以下の通りです。

1. 1.上場株・非上場株（内外の証券取引所に上場されているか、いないか）
2. 2.国内株・外国株（日本企業の株か、海外の企業の株か）
3. 3.普通株・優先株・後配株（通常の株主権が与えられているか、配当の支払いや残余財産の分配において普通株より優先的に取り扱われるか、普通株より遅れて配当や残余財産の分配を受けるか）

皆さんが「資産運用の手段」として購入するのは「国内取引所上場の普通株」が大半だと思いますので、その前提で話を進めます。

株式は取引所で価格が形成され、多くの銘柄の株価の値動きを総合的に合計して算出した、いわゆる株価指数が、日経平均株価、あるいはTOPIX（東証株価指数）などです。

ニュースで「株が上がった」「株が下がった」などと報道される時は、この株価指数が大きく動いた状況を指しています。

では、どのような時に株が上がったり下がったりするのか。「企業の業績が良くなった時」と考えられる方もおられると思いますが、それは必ずしも正解ではありません。

株について「思惑で買って事実で売る」という格言があります。

企業の正式な発表（プレスリリース）ではない、噂レベルの情報で株価が動くことはしばしばあります。

もうひとつ、昨今の状況として、「パッシブ運用」というスタイルが隆盛をきわめています。
これは、運用目標とされるベンチマーク、具体的には上述した日経平均株価やTOPIXなどの株価指数に連動する運用成果を目指す運用手法のことをいいます。

近年、アクティブ運用のパフォーマンスの伸び悩み、相対的なコスト面での優位性等からこの「パッシブ運用」が隆盛をきわめていますが、このスタイルを実践する方法はきわめてシンプルです。

「当該指数と似たような値動きをするように、当該指数の採用銘柄を保有する」、つまり、「採用銘柄の個別の業績には基本的に関知しない」というスタンスになります。

ちなみに「ベンチマークを上回るパフォーマンスを目指す運用」を「アクティブ運用」といいます。

こちらは個別企業の業績、特に今後の見通しと現在の株価水準を比較して「割安圏にあると思われる銘柄」や「今後さらに業績が伸びると思われる銘柄」に投資します。

ですから、「パッシブ運用が流行している」ということは、「個別銘柄よりも、株式全般が上昇したり、下落したりする傾向が強くなる」ということを意味します。

「A社は今期の業績も来期の見通しも好調なはずなのに、なぜ株価が下がっているのだろう」などと感じるケースもありますが、これは上記のような要因によることが多いです。

ここまでご説明してきたように、主な資産の保有手段であるキャッシュ、債券、株式、不動産、それぞれに特徴があります。

どれかひとつに資産を偏って保有することは、リスク管理の観点からは好ましくありません。英国の古いことわざに「卵をひとつのかごに盛るな」という言葉があります。

ひとつのかごを落としても、ほかのかごに入っている卵が残っていれば最悪の事態は避けられる、というほどの意味です。

資産運用に際して最も心掛けるべきこと、それは、「大きく儲けること」ではありません。「大きなケガをしないようにリスクを管理しながら、資産を着実に増やしていくこと」です。

最も大事なことは、資産の持ち方によって、さまざまなメリットとデメリットが存在することを理解することです。

• 換金性、流動性の高い現金や預金などの「キャッシュ」
• 安全性が比較的高く、定期的な利子収入が見込める「債券」
• 収益性が期待でき、換金性は高いが、リスクが大きく安全性が低い「株式」
• 安全性は株式よりも高く、換金性、流動性がやや低い「不動産」

それぞれのデメリットを補完できる資産と組み合わせることで、何かがあった場合にもお互いにカバーをし合うなど、持ち方のバランスが大切です。

キャッシュ、債券、株式、不動産。バランスを取り、それぞれの「かご」にほどよく資産をわけ、運用を行っていきましょう。