土地診断で分かる、土地の可能性

建物賃貸経営は、順調に運営できれば収益・節税・権利関係の調整など、さまざまな効果が期待できます。

しかし、将来的に地域によっては人口減少などにより需要が縮小する可能性もあり、目論見通りの効果を得るためには、仲介や管理を中心とする運営力はもちろんのこと、その立地にどのような需要があるかということがとても重要です。

大東建託では土地オーナー様が所有する土地について、建物賃貸事業を行うことで具体的にどれくらいの効果（収益・節税など）を出せるのか、詳細な土地診断サービスを提供していますが、実際の入居需要に沿った建物計画を立てる際に参考にするのが、エリアマーケティングレポートです。

エリアマーケティングレポートで確認できる情報は大きく以下の4つに分類されます。

※エリアによっては「近隣物件情報」「賃貸住宅需要予測」を作成できない場合がございます。

• 統計情報（都道府県別・区別・周辺）

• 公示地価

• 近隣物件情報

• 賃貸住宅需要予測

それぞれについて詳しく解説していきます。

統計情報（都道府県別・区別・周辺）

• 男女別、年収世帯別構成比

• 種類別（単身やファミリー、持ち家等）世帯数

公示地価

一方、横ばいや下降傾向にある場合には、なぜそうなっているのか、将来的に上がる可能性はあるのかなど、慎重に判断する必要があるでしょう。

近隣物件情報

大東建託のデータベースを基にした、近隣の物件について賃料単価や賃貸物件のタイプ、構造、階数などを確認することができます。これから賃貸物件を建築しようと考えている方にとっては非常に役立つ情報といえるでしょう。

また、エリアごとの、大東建託による管理戸数・間取り別割合も確認できます。既に建っている建物がどのような間取りのものが多いのか・また少ないのかを知ることで、建築する物件の間取りを判断する際に参考にすることができるでしょう。

該当エリアに既に大東建託の管理物件が多く建っている場合、より安心して管理を当社にお任せいただくことができるのではないでしょうか。

※調査対象エリアによっては「近隣物件情報」を出せない場合がございます。ご了承ください。

賃貸住宅需要予測

エリアごとの既存建物の減失推移予測や賃貸住宅世帯数予測から想定される、今後必要とされる新規供給の需要についての考察も確認できます。

例えば、「2020年現在では1人住まい世帯が増加しており、賃貸住宅世帯が2025年まで増加する」など、具体的なデータを基にした情報となっています。加えて、老朽物件の滅失推移などを見ることで、今後必要とされる新規供給の需要が予測できるようになっています。賃貸経営に取り組むにあたって一通り確認しておきたい情報でしょう。

※調査対象エリアによっては「賃貸住宅需要予測」を出せない場合がございます。ご了承ください。

土地診断の流れ

エリアマーケティングレポートは土地診断のご依頼をいただいた際にご提供しています。

土地診断の具体的な流れは以下の通りです。

1. 1.土地診断申し込み
2. 2.土地診断実施
3. 3.結果通知
4. 4.詳細調査（ご希望の方のみ）
5. 5.事業提案（ご希望の方のみ）

順番に見ていきましょう。

まずは、土地診断申し込みフォームから申し込みを行ってください。
※調査対象土地がご自宅とは別の土地の場合、対象土地の住所を入力してください。