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「いい部屋ネット 街の住みここち&住みたい街ランキング2024<都道府県版>」
ニュースリリース
2024年08月21日
大東建託株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 社長執行役員 CEO:竹内啓)は、過去最大級の居住満足度調査を行い、「いい部屋ネット 街の住みここち&住みたい街ランキング2024<都道府県版>」として集計しました。
▼詳しい調査結果はこちらから▼
【エリア別ランキング トップページ】
https://www.eheya.net/sumicoco/2024/area/zenkoku/
【住みここちランキング<都道府県版>】
https://www.eheya.net/sumicoco/2024/ranking/zenkoku/sumicoco_area_pref.html
【住みたいランキング<都道府県版>】
https://www.eheya.net/sumicoco/2024/ranking/zenkoku/sumitai_area_pref.html
【エリア別ランキング トップページ】
https://www.eheya.net/sumicoco/2024/area/zenkoku/
【住みここちランキング<都道府県版>】
https://www.eheya.net/sumicoco/2024/ranking/zenkoku/sumicoco_area_pref.html
【住みたいランキング<都道府県版>】
https://www.eheya.net/sumicoco/2024/ranking/zenkoku/sumitai_area_pref.html
住みここち(都道府県)ランキング トップ3は「東京都」「神奈川県」「沖縄県」
■住みここち(都道府県)ランキングTOP5
住みたい街(都道府県)ランキング トップ3は「東京都」「福岡県」「神奈川県」
■住みたい街(都道府県)ランキングTOP5
街の住みここちランキング<TOP22>
「街の住みここちに関する47項目の設問」の因子分析から得られた8つの要素別で、ランキングを集計しています。
•評点は、今住んでいる街への評価について、大変満足している:100点、満足している:75点、どちらでもない:50点、不満である:25点、大変不満である:0点とした場合の平均値です。
•偏差値とは、評点の平均値が50になるように正規化し、評点の数値が平均値からどの程度隔たっているのかを示したものです。偏差値が同じ場合、小数点2位以下が異なります。
•「街の住みここちランキング」は、2020年~2024年の回答を累積して集計、「住みたい街ランキング」は、2024年の回答のみを集計しています。
•「街の住みここちランキング」は、2020年~2024年の回答を累積して集計、「住みたい街ランキング」は、2024年の回答のみを集計しています。
•「住みたい街(都道府県)ランキング」は、住みたい街(自治体)への投票を都道府県ごとに集計してランキングを作成しています。
•「住みたい街ランキング」は、現住都道府県・都市圏への投票を除いて、2024年の回答を集計して作成しています。(首都圏:東京都・千葉県・埼玉県・神奈川県の在住者は、左記1都3県の自治体への投票を除いて集計/東海圏:愛知県・岐阜県・三重県の在住者は、左記3県の自治体への投票を除いて集計/関西圏:大阪府・兵庫県・京都府・奈良県・滋賀県・和歌山県の在住者は、左記2府4県の自治体への投票を除いて集計)
≪詳細データについて≫
本調査は今年が6回目となります。詳細につきましては、「街の住みここちランキング」WEBサイト(https://www.eheya.net/sumicoco/)または大東建託株式会社「賃貸未来研究所」公式WEBサイト(https://www.kentaku.co.jp/miraiken/)をご参照ください。
総評
住みここち(都道府県)トップは、5年連続で東京都
5年連続で東京都が1位に輝きました。東京都は、唯一偏差値70台の高い評価を得ています。2位は2年連続で神奈川県です。3位は、昨年5位から順位を上げた沖縄県です。
住みここち(都道府県)11位~20位で昨年から順位を上げているのは2県
11位~20位で昨年から順位を上げているのは、11位の千葉県(昨年13位)、18位の熊本県(昨年20位)の2県です。
住みここち(都道府県)因子別ランキング1位は、大阪府・石川県・長野県・群馬県、そして東京都
因子別ランキングの1位は、「生活利便性」因子で大阪府、「行政サービス」因子で石川県、「静かさ治安」因子で長野県、「物価家賃」「防災」の2因子で群馬県でした。また、東京都は「交通利便性」「親しみやすさ」「賑わい」の各因子で1位となっており、中でも「親しみやすさ」因子では唯一偏差値80台の極めて高い評価を得ています。
住みたい街(都道府県)トップは、5年連続で東京都
東京都が、5年連続で1位に輝きました。2位は3年連続で福岡県、3位は昨年4位だった神奈川県です。4位は沖縄県(昨年3位)、5位は5年連続で北海道という結果になっています。
調査概要
◇調査方法 株式会社マクロミルの登録モニタに対してインターネット経由で調査票を配布・回収。
◇回答者 全国47都道府県居住の20歳以上の男女、2020年~2024年合計840,019名
を対象に集計。
[男女比] 男性47.6%:女性52.4%
[未既婚] 未婚38.4%:既婚61.6%
[子ども] なし46.9%:あり53.1%
[世代比] 20歳代15.0%、30歳代22.3%、40歳代24.0%、50歳代22.2%、
60歳代12.2%、70歳代4.3%
◇調査期間
2024年2月21日(水)~3月14日(木):2024年調査(回答者数:183,727名)
2023年2月17日(火)~3月15日(火):2023年調査(回答者数:177,795名)
2022年3月8日(火) ~3月29日(火):2022年調査(回答者数:173,523名)
2021年3月17日(水)~3月30日(火):2021年調査(回答者数:174,700名)
2020年3月17日(火)~4月3日(金) :2020年調査(回答者数:130,274名)
計840,019名
◇調査体制
調査企画・設問設計・分析:大東建託賃貸未来研究所 宗 健(フェロー)、調査票配布回収:株式会社マクロミル
◇回答方法
住みここちランキングは、現在居住している街についての「全体としての現在の地域の評価(大変満足:100点 満足:75点 どちらでもない:50点 不満:25点 大変不満:0点)」の平均値から作成。住みたい街ランキングは、入力された自治体名をもとに複数の候補を表示し選択してもらうフリーワード・サジェスト方式の回答から投票数を集計して作成。
◇回答者 全国47都道府県居住の20歳以上の男女、2020年~2024年合計840,019名
を対象に集計。
[男女比] 男性47.6%:女性52.4%
[未既婚] 未婚38.4%:既婚61.6%
[子ども] なし46.9%:あり53.1%
[世代比] 20歳代15.0%、30歳代22.3%、40歳代24.0%、50歳代22.2%、
60歳代12.2%、70歳代4.3%
◇調査期間
2024年2月21日(水)~3月14日(木):2024年調査(回答者数:183,727名)
2023年2月17日(火)~3月15日(火):2023年調査(回答者数:177,795名)
2022年3月8日(火) ~3月29日(火):2022年調査(回答者数:173,523名)
2021年3月17日(水)~3月30日(火):2021年調査(回答者数:174,700名)
2020年3月17日(火)~4月3日(金) :2020年調査(回答者数:130,274名)
計840,019名
◇調査体制
調査企画・設問設計・分析:大東建託賃貸未来研究所 宗 健(フェロー)、調査票配布回収:株式会社マクロミル
◇回答方法
住みここちランキングは、現在居住している街についての「全体としての現在の地域の評価(大変満足:100点 満足:75点 どちらでもない:50点 不満:25点 大変不満:0点)」の平均値から作成。住みたい街ランキングは、入力された自治体名をもとに複数の候補を表示し選択してもらうフリーワード・サジェスト方式の回答から投票数を集計して作成。
解説者プロフィール
宗 健 (そう たけし)
麗澤大学教授 博士(社会工学・筑波大学) ITストラテジスト
大東建託株式会社 賃貸未来研究所 フェロー
1965年北九州市生まれ。
1987年九州工業大学工学部卒業、株式会社リクルート入社。通信事業部、求人系インターネットサービス企画マネジャー、ForRent.jp編集長、ISIZE住宅情報編集長、R25式モバイル編集長などを経て、2006年株式会社リクルートフォレントインシュア代表取締役社長。
2012年リクルート住まい研究所長。
2018年大東建託株式会社賃貸未来研究所長。
2020年AI-DXラボ所長。
2023年4月より麗澤大学教授、大東建託株式会社賃貸未来研究所 フェロー。
大東建託株式会社 賃貸未来研究所 フェロー
1965年北九州市生まれ。
1987年九州工業大学工学部卒業、株式会社リクルート入社。通信事業部、求人系インターネットサービス企画マネジャー、ForRent.jp編集長、ISIZE住宅情報編集長、R25式モバイル編集長などを経て、2006年株式会社リクルートフォレントインシュア代表取締役社長。
2012年リクルート住まい研究所長。
2018年大東建託株式会社賃貸未来研究所長。
2020年AI-DXラボ所長。
2023年4月より麗澤大学教授、大東建託株式会社賃貸未来研究所 フェロー。
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•報道関係者向けに、本リリースの集計項目のほかに個別集計結果を提供できる可能性がありますので、個別にお問い合わせください。
•本調査の対象となった自治体には、詳細データを提供可能ですので、下記メールアドレスにお問い合わせください。
•学術研究目的の場合、本調査個票データについて提供できる可能性がありますので個別にお問い合わせください。
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