© Daito Trust Construction Co.,Ltd. All Rights Reserved.
賃貸住宅入居者向けアプリruum(ルーム)、気象庁と連携しリアルタイムな防災情報を提供
お住まいエリアの気象警報・注意報や地震情報などを通知し、発災前の避難判断を支援
ニュースリリース
2025年03月18日
大東建託株式会社
大東建託パートナーズ株式会社
大東建託パートナーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:守義浩)は、4月から賃貸住宅入居者様向けアプリ「ruum(ルーム)」と気象庁の防災情報データを連携し、お住まいのエリアにおける地域の防災情報をリアルタイムに提供します。ruumは、2021年11月、暮らしに役立つ情報を発信することを目的に提供を開始し、利用登録者数は約145万人※1に達しています。
今回、気象庁の気象警報・注意報、土砂災害警戒情報、指定河川洪水予報、地震情報が警戒レベル3※2以上になると市区町村ごとにruumからプッシュ通知が送られ、発災前の早い段階でユーザーの避難判断を支援します。
大東建託パートナーズは、今後も配信情報を順次拡充し、一人でも多くのruumユーザーに住まいや生活の安全・安心に関わる情報をより適切に、よりタイムリーに届けることを目指します。
※1 2025年2月末時点
※2 防災情報データの提供開始後、お知らせ基準となる警戒レベルを見直す場合があります
今回、気象庁の気象警報・注意報、土砂災害警戒情報、指定河川洪水予報、地震情報が警戒レベル3※2以上になると市区町村ごとにruumからプッシュ通知が送られ、発災前の早い段階でユーザーの避難判断を支援します。
大東建託パートナーズは、今後も配信情報を順次拡充し、一人でも多くのruumユーザーに住まいや生活の安全・安心に関わる情報をより適切に、よりタイムリーに届けることを目指します。
※1 2025年2月末時点
※2 防災情報データの提供開始後、お知らせ基準となる警戒レベルを見直す場合があります
以上
■ruumの概要
大東建託パートナーズは従来より、ruumユーザーが、安心・安全で快適な生活を送れるように、防災情報の発信に力を入れています。この度の気象庁とのデータ連携にあわせ、ruum内の防災機能「暮らしの防災」を全面リニューアルしました。避難場所の確認ができるマップ機能や、災害別の対処方法を学べる防災コラムの掲載、賃貸住宅における災害時のよくある質問(FAQ)の設置、災害に備える防災グッズの販売など、多角的に防災機能を充実させています。
その他、新生活に必要なライフラインやインターネットに関するお得なプランの紹介、日々の生活を楽しむためのオンラインコンテンツの配信、サブスクリプションやクーポンの提供など、賃貸住宅入居者様の暮らしに役立つ情報を発信していきます。
その他、新生活に必要なライフラインやインターネットに関するお得なプランの紹介、日々の生活を楽しむためのオンラインコンテンツの配信、サブスクリプションやクーポンの提供など、賃貸住宅入居者様の暮らしに役立つ情報を発信していきます。
報道関係者 お問い合わせ先
- ニュースリリースのダウンロードはこちらから(588.1KB)