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「いい部屋ネット 街の住みここち&住みたい街ランキング2022<甲信越版>」発表

ニュースリリース

2022年06月01日

大東建託株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:小林克満)は、過去最大級の居住満足度調査を行い、「いい部屋ネット 街の住みここちランキング2022<甲信越版>」「いい部屋ネット 住みたい街ランキング2022<甲信越版>」として集計しました。
▼詳しい調査結果はこちらから▼
【街の住みここちランキング<甲信越版>】
https://www.eheya.net/sumicoco/ranking/koushinetsu/sumicoco_area.html 
【住みたい街ランキング<甲信越版>】
https://www.eheya.net/sumicoco/ranking/koushinetsu/sumitai_area.html

※各県版ランキングURLはページ下部に記載しておりますので、あわせてご覧ください 
街の住みここちランキング トップ3は「山梨県中巨摩郡昭和町」「長野県北佐久郡御代田町」「長野県松本市」
■街の住みここちランキングTOP5

回答者数22,153名 ※詳細はページ下部よりダウンロード

住みたい街ランキング トップ3は「新潟県新潟市」「東京23区」「長野県松本市」
■住みたい街ランキングTOP5

回答者数7,566名 ※詳細はページ下部よりダウンロード

 •評点は、今住んでいる街への評価について、大変満足している:100点、満足している:75点、どちらでもない:50点、不満である:25点、大変不満である0点とした場合の平均値です。
 •偏差値とは、評点の平均値が50になるように変換し、評点の数値が評点の平均値からどの程度隔たっているのかを示したものです。偏差値が同じ場合、小数点2位以下が異なります。
 •「街の住みここちランキング2022<甲信越版>」は、甲信越の居住者を対象に、2019年~2022年の回答者数50名以上の自治体をランキング対象として集計しています。
 •「住みたい街ランキング2022<甲信越版>」は、甲信越居住者による全国の自治体を対象とした2022年回答を集計しました。
 •「住みたい街ランキング2022<甲信越版>」では行政区をまとめて一つの自治体として集計しています。
 •昨年は行政区を分けて集計していたため、新潟市の昨年順位は()カッコ付きとしてます。
 •昨年は甲信越内のみの自治体を対象に集計していたため、、県外の自治体の昨年順位は「-」となっています。
  

≪詳細データについて≫
本調査は今年が4回目となります。詳細につきましては、「街の住みここちランキング」WEBサイト(https://www.eheya.net/sumicoco/)または大東建託株式会社「賃貸未来研究所」公式WEBサイト(https://www.kentaku.co.jp/miraiken/)をご参照ください。

総評

1位は3年連続で山梨県中巨摩郡昭和町
「生活利便性」「物価家賃」因子で1位、「交通利便性」「行政サービス」因子で2位と、各因子別ランキングでの評価が高い山梨県中巨摩郡昭和町が、唯一偏差値70台の高い評価を得て今年も1位です。
TOP5のうち4自治体が長野県
上位5位のうち2位~5位は全て長野県の自治体です。4位の北安曇郡松川村は、「静かさ治安」「親しみやすさ」因子の評価が高い村で、昨年10位からランクアップしています。
昨年1位の新潟市中央区を含む新潟市が1位
昨年は甲信越内の自治体のみを対象として集計していましたが、今年は全国の自治体を対象とし、また行政区は一つの自治体として集計した結果、昨年1位だった新潟市中央区を含む新潟市が1位、東京23区が2位という結果になっています。
今住んでいる街肯定派は74.4%
「住みたい街が特にない」56.1%、「今住んでいる街に住み続けたい」18.3%の合計が74.4%で、昨年に引き続き、今住んでいる街を評価する結果となっています。

街の住みここちランキング<TOP10位>

「街の住みここちに関する59項目の設問」の因子分析から得られた8つの要素別で、ランキングを集計しています。

  ▼各県毎に集計した「街の住みここち&住みたい街ランキング<各県版>」結果はこちらからご覧いただけます▼
・新潟県版   街の住みここちランキング / 住みたい街ランキング
・山梨県版   街の住みここちランキング / 住みたい街ランキング
・長野県版   街の住みここちランキング / 住みたい街ランキング

調査概要

■調査概要
◇調査方法 株式会社マクロミルの登録モニタに対してインターネット経由で調査票を配布・回収。
◇回答者  甲信越(新潟県・山梨県・長野県)居住の20歳以上の男女、2019年~2022年
      合計22,153名を対象に集計を対象に集計。
[男女比] 男性47.7%:女性52.3%
[未既婚] 未婚35.9%:既婚64.1%
[子ども] なし46.5%:あり53.5%
[世代比] 20歳代15.0%、30歳代23.7%、40歳代25.0%、50歳代21.1%、
      60歳以上15.2%
      
◇調査期間
2022年3月8日(火)~3月29日(火) :2022年調査(回答者数:7,566名)
2021年3月17日(水)~3月30日(火):2021年調査(回答者数:6,319名)
2020年3月17日(火)~4月3日(金) :2020年調査(回答者数:5,756名)
2019年3月26日(火)~4月8日(月) :2019年調査(回答者数:2,512名)計22,153名

◇調査体制
調査企画・設問設計・分析:大東建託賃貸未来研究所 宗健(所長)、調査票配布回収:株式会社マクロミル

◇回答方法
街の住みここちランキングは、現在居住している街についての「全体としての現在の地域の評価(大変満足:100点 満足:75点どちらでもない:50点 不満:25点 大変不満:0点)」の平均値から作成。住みたい街ランキングは、入力された自治体名をもとに複数の候補を表示し選択してもらうフリーワード・サジェスト方式の回答から投票数を集計して作成

解説者プロフィール

宗 健 (そう たけし) 
大東建託株式会社 賃貸未来研究所長・AI-DXラボ所長 ITストラテジスト・博士(社会工学・筑波大学)
麗澤大学客員教授
1965年北九州市生まれ。
1987年九州工業大学工学部卒業、株式会社リクルート入社。通信事業部、求人系インターネットサービス企画マネジャー、ForRent.jp編集長、ISIZE住宅情報編集長、R25式モバイル編集長などを経て、2006年株式会社リクルートフォレントインシュア代表取締役社長。
2012年リクルート住まい研究所長。
2018年7月より大東建託株式会社賃貸未来研究所長。
2020年4月よりAI-DXラボ所長(兼担)。
2021年4月より・麗澤大学客員教授。

 

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•本調査の対象となった自治体には、詳細データを提供可能ですので、個別にお問い合わせください。
•学術研究目的の場合、本調査個票データについて提供できる可能性がありますので個別にお問い合わせください。
•「街の住みここちランキング」WEBサイトでは、「街の住みここち」と街づくりに関する学術論文や調査データの解説記事を掲載しています。詳細につきましては、WEBサイトをご覧ください。

 

自治体関係者・報道関係者 お問い合わせ先   

大東建託株式会社 賃貸未来研究所
電話 : 03-6718-9340 (携帯:070-2154-1528
メール: mirai-ken@kentaku.co.jp

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