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コロナ禍における社員ストレスチェックの結果分析で日本産業衛生学会の「優秀演題賞」を受賞

在宅勤務が多い社員ほど身体的負担が軽減するも、抑うつ感が増加

インフォメーション

2021年08月03日

大東建託株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:小林克満)は、7月2日、保健師や産業医が研究・活動成果を発表する「第94回 日本産業衛生学会」において、新型コロナウイルス感染症関連セッションの「優秀演題賞」を受賞しました。

受賞した発表は、新型コロナウイルス感染症流行前後の社員ストレスチェックや在宅勤務に関する調査を比較・分析したものです。同学会で発表された全560テーマの中から、新型コロナウイルス感染症に関する優秀な研究・活動成果として、9テーマのうちの1つに選ばれました。
■ 在宅勤務により身体の負担は軽減する一方、上司のサポートが課題に
当社は、社員の健康を第一とする健康経営の一環で、2019年4月より産学連携で健康に関する研究に取り組んでいます。今回は東京医科大学公衆衛生学分野(井上茂主任教授、菊池宏幸講師)と連携し、当社が2019年、2020年に行ったストレスチェックと、2020年に行った在宅勤務に関する調査にいずれも回答した社員3,719名の回答を比較・分析しました。

〈在宅勤務の程度とストレス尺度得点の変化〉
※ 在宅勤務をしていない2019年度ストレスチェックの回答を基準に、2020年度の回答を比較

分析の結果、在宅勤務によって通勤や出張がなくなるなど身体的な負担が減る一方、上司から業務上のサポートが得られにくく、特に在宅勤務の多い社員は、抑うつ感(憂うつな気分)も増加する傾向が見られました。

当社はこの結果を社内に展開し、在宅勤務者のメンタルケアのため、定期的な1on1ミーティングや、始業・終業時のミーティングの実施により、コミュニケーションの機会を増やすなど、上司の部下に対するより効果的なサポートを促しています。

今後も社員の心身の健康維持や改善を第一に考え、健康経営に取り組んでまいります。

報道関係者 お問い合わせ先   

大東建託株式会社 広報部
電話 : 03-6718-9174
メール: koho@kentaku.co.jp

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