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サステナビリティ基本方針と７つのマテリアリティを特定
サステナビリティ経営の展望を「大東建託グループ 統合報告書２０２１」で解説
ニュースリリース
2021年10月28日
大東建託グループ（本社：東京都港区）は、サステナビリティ経営推進の基礎となる、サステナビリティ基本方針と、特に注力すべき７つのマテリアリティ※（重要課題）を特定しました。また、 ２０２１年１０月２８日に発行した「統合報告書２０２１」では、当社グループの中期経営計画「新５ヵ年計画」においてマテリアリティが果たす役割や、マテリアリティへの対応を通して生まれる社会的価値など、マテリアリティと企業活動との関係性を詳細に解説しています。
今後もサステナビリティ基本方針に則した企業活動を通して、社会の持続可能性向上に貢献すると共に、積極的な情報開示により、ステークホルダーのみなさまとのコミュニケーション強化を図ります。
※ 中長期的な企業活動の継続のために、特に重要視すべき課題
今後もサステナビリティ基本方針に則した企業活動を通して、社会の持続可能性向上に貢献すると共に、積極的な情報開示により、ステークホルダーのみなさまとのコミュニケーション強化を図ります。
※ 中長期的な企業活動の継続のために、特に重要視すべき課題
■ サステナビリティ基本方針
大東建託グループは、豊かな暮らしを支える企業として、社会の変化を成長の機会と捉え、ステークホルダーのみなさまと共に、事業活動の発展と持続可能な社会の実現を目指します。
■ 基本方針の策定とマテリアリティ特定の背景
中長期的な人口減少トレンド、気候変動による災害の頻発、さらには２０２０年初頭から続く新型コロナウイルス感染症の拡大など、社会構造や人々のライフスタイル、そして価値観は大きく変化しています。そうしたなか、当社グループでは、社会変化や社会課題を当社グループの機会と捉え、企業活動を通じた社会的な価値提供によって、社会と当社グループの持続可能性の向上を図る「サステナビリティ経営」を推進しています。サステナビリティ経営のさらなる推進にあたり、推進の方向性を統一し、当社グループだからこそ取り組むべき課題を明確にすることで、ステークホルダー（利害関係者）のみなさまに提供する価値を最大化するため、この度の基本方針策定、およびマテリアリティ特定に至りました。
■ 大東建託グループ ７つのマテリアリティの特長
大東建託グループ ７つのマテリアリティは、企業活動によって創出する社会的価値を最大化するための４つの「経営マテリアリティ」と、当社グループ事業の進化や深化、拡大を促すための３つの「事業マテリアリティ」によって構成されています。
【経営マテリアリティの役割】
従来より継続してきた企業活動や、中期経営計画「新５カ年計画」を、経営マテリアリティを通して再評価することで、社会へ提供する価値や当社グループが獲得する価値を最大化し、当社グループの事業を社会にとってより不可欠な事業へと成長させていきます。
【事業マテリアリティの役割】
事業マテリアリティを通して、事業やリソースの活用を促し、社会へ提供する価値や事業領域の拡大を進めることで、事業の進化と深化、拡大を目指します。
【経営マテリアリティの役割】
従来より継続してきた企業活動や、中期経営計画「新５カ年計画」を、経営マテリアリティを通して再評価することで、社会へ提供する価値や当社グループが獲得する価値を最大化し、当社グループの事業を社会にとってより不可欠な事業へと成長させていきます。
【事業マテリアリティの役割】
事業マテリアリティを通して、事業やリソースの活用を促し、社会へ提供する価値や事業領域の拡大を進めることで、事業の進化と深化、拡大を目指します。
■ 企業活動とマテリアリティの関係性を徹底解説した「統合報告書２０２１」
当社グループは、株主様・投資家様をはじめとするステークホルダーのみなさまに、当社グループの持続的な成長に向けた戦略や、企業活動と社会課題との関連性などをご報告することで、当社グループへの理解を深めていただくことを目的とし、２０１４年度より統合報告書を発行しています。
この度発行する「統合報告書２０２１」では、７つのマテリアリティを初めて公開しているほか、７つのマテリアリティによって当社グループの企業活動や新５ヵ年計画（中期経営計画）がどのように進展するのか、それによって社会へ提供できる価値がどのように変化するのかなどについても詳細に解説しており、当社グループが目指すサステナビリティ経営の方向性を深くご理解いただける内容となっています。
統合報告書２０２１
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