Diversity

ダイバーシティ経営

大東建託のダイバーシティ

LOVE COLORS
みんなの個性を、会社の力に。

住まいの数だけ個性があるように、
わたしたち社員も、
もっと自分らしく個性的でいい。
そして、多様な可能性を認めあい、
社員の一人ひとりが夢や将来を
託すことのできる企業へ。

大東建託の「LOVE COLORS」では、
仕事を通じて一人ひとりが
自分らしい生きかたを実現し、
互いのちがいを未来への力に変えていく
新たな多様性のありかたに
挑んでいきます。

未来に繋がる
イノベーション
(新しい価値の
創出)

国籍・年齢・性別・障がいの有無、趣味趣向・性自認・性的指向・知識・経験等
豊かな個性やさまざまな価値観がぶつかりあいながら交わることから生まれる

ダイバーシティ宣言

  • 一人ひとりの個性を尊重し多様性を認め合い、能力を最大限発揮できる企業風土・文化を目指します。

  • 夢や将来を託せる企業、誇れる企業の実現に向けて「働きがい」と「働きやすさ」を追求していきます。

  • ダイバーシティ推進を経営戦略として取り組み、新たな価値創造をし続けられる持続可能な企業を目指します。

方針・考え方

当社では、人種・国籍・民族・性別・性的指向・性自認・障がいの有無・年齢・信条・社会的身分等を理由とした一切の差別を行わないという考えのもと、「大東建託行動規範」において、互いの人格・個性を尊重し、社会的差別や人権侵害を許さないこと、国際ルールや現地の法令を遵守すること、現地の文化・慣習を尊重することなどを定めています。

大東建託株式会社 代表取締役社長 竹内啓 大東建託株式会社 代表取締役社長 竹内啓

TOP MESSAGE
託すをつなぎ、
未来をひらく。

ライフスタイル、ライフサイクルの多様化、少子高齢化・過疎化による人口減少、気候変動による環境問題、世界情勢の激変と刻一刻と変化する外部環境の中、当社グループはサステナビリティを経営の主軸と捉え、 2021年に当社グループがまず取り組むべき課題として 「7つのマテリアリティ(重要課題)」を特定しました。
「7つのマテリアリティ」の達成に向け、サステナビリティ、ダイバーシティ、インテグリティ(誠実さ、公平性など)をグループ従業員の意識・行動の基盤とすること。そしてステークホルダーのみなさまに夢や将来を託され、継続して成長できる企業として、社会課題の解決に邁進しています。
さらに2023年にはパーパスとして「託すをつなぎ、未来をひらく。」を策定し、地域と共に歩んでいく企業として、この50年で培ったノウハウとリソースを最大限に活かし、事業を通じて地域の課題解決にOne Teamとなり全力で取り組みます。

企業としてサステナビリティ経営を推進し続けるためには、個を尊重し認め合い活かしていく、ダイバーシティが必要不可欠だと考えています。それは、国籍・年齢・ジェンダー平等・障がいの有無、趣味趣向・性自認・性的指向・知識・経験等、互いの人格や個性を尊重し公平な機会を提供することで、個々の能力が最大限に発揮できると確信しているからです。
ダイバーシティ推進の具体的な取り組みは「ジェンダー平等」「多様な人材の活躍」「働き方改革」「ワークライフバランス」「健康経営」を主軸とし、組織のエンゲージメント力を高め、“誰もが働きやすく、働きがいのある会社”を追求していきます。
従業員の成長が会社の成長であり、優秀な人材の確保(採用、就業継続)、育成が経営上の最重要課題と考え、抜本的な改革に挑戦していきます。

互いのちがいを未来への力へ変えていく、多様性こそが新たな価値やビジネス機会の創出に必要な原動力です。
木の「幹」のような強固な経営を実現し、そしていろどり豊かな「花」が咲き続けられる姿、
「みんなの個性を、会社の力に。」こそ、当社ダイバーシティの目指す姿です。

大東建託株式会社
代表取締役社長執行役員

竹内啓

大東建託が
共有する価値観

総合賃貸業を核とした
「生活総合支援企業」として
夢や将来を託され、
継続して成長できる企業へ

働きがい

働きがいのアイコン

チャレンジできる
活力ある
組織の
実現

新しい価値・
イノベーションの
創出

働きやすさ

働きやすさのアイコン

一人ひとりが
いきいきと働ける
職場風土の構築

ダイバーシティ

個性を尊重し、多様性を認め合い、
能力を最大限発揮

  • 働き方改革のアイコン

    働き方改革

  • ワークライフバランスのアイコン

    ワークライフ
    バランス

  • 人材育成のアイコン

    人材育成

  • エンゲージメントのアイコン

    エンゲージメント

  • 健康経営のアイコン

    健康経営

経営マテリアリティ2
【社会】

誰ひとり取り残さない
社会の実現

  • マテリアリティのアイコン

  • マテリアリティのアイコン

  • マテリアリティのアイコン

  • マテリアリティのアイコン

  • マテリアリティのアイコン

  • マテリアリティのアイコン

経営マテリアリティ3
【人材・組織】

誰もが成長しチャレンジできる
企業風土の構築

  • マテリアリティのアイコン

  • マテリアリティのアイコン

  • マテリアリティのアイコン

  • マテリアリティのアイコン

  • マテリアリティのアイコン

  • マテリアリティのアイコン

ロードマップ

2015年にダイバーシティ専任組織を人事部内に「ダイバーシティ推進課」を設置。経営戦略としてのダイバーシティが本格的にスタートしました。
2022年にダイバーシティ推進部として独立。ダイバーシティの実現に向けて取り組んでいます。

2005年から2023年のダイバーシティロードマップ図 2005年から2023年のダイバーシティロードマップ図

新5カ年計画目標値

  • 男性育児休業取得率 2020年度100% 2023年度100% ※2018年10月より男性従業員の育児休業所得を義務化(5日間) 男性育児休業取得率 2020年度100% 2023年度100% ※2018年10月より男性従業員の育児休業所得を義務化(5日間)

  • 女性管理職割合 2020年度4.6% 2023年度 6.0% 女性管理職割合 2020年度4.6% 2023年度 6.0%

  • 有給休暇取得率 2023年度80.0% 2020年度76.4% ※アニバーサリー休暇制度は2016年3月より導入 有給休暇取得率 2023年度80.0% 2020年度76.4% ※アニバーサリー休暇制度は2016年3月より導入

  • 平均残業時間 2020年度14.6時間 2023年度 16時間 ※残業時間=法定外労働時間+休日労働時間 平均残業時間 2020年度14.6時間 2023年度 16時間 ※残業時間=法定外労働時間+休日労働時間

  • 障がい者雇用率 2020年度2.95% 2023年度3.1% 障がい者雇用率 2020年度2.95% 2023年度3.1%

  • 女性採用割合 2023年度33.6% 2020年度19.6% 女性採用割合 2023年度33.6% 2020年度19.6%

  • 女性労働者割合 2023年度20.0% 2020年度14.8% 女性労働者割合 2023年度20.0% 2020年度14.8%