脱炭素を実現する
Special Feature
脱炭素住宅の実現にむけたLCCMの取り組み
低炭素住宅の取り組み（ZEH）
2017年11月、大東建託は日本で初めてとなるZEH基準を満たす賃貸集合住宅を完成させました。ZEHとは、年間の1次エネルギー消費量がネットでゼロとなる（ネット ・ ゼロ ・ エネルギー）住宅（ハウス）のことで、大東建託は低圧一括受電システムを組み合わせ、ZEH基準を満たす賃貸集合住宅を積極的に展開してきました。
2021年4月からは、激甚化する災害に対応するために、家庭用蓄電池を搭載したNearly ZEH-M賃貸集合住宅を商品化するなど、取り組みを広げています。
そして、このZEH基準を満たす賃貸集合住宅に対する知見が、より進化した脱炭素賃貸集合住宅（LCCM賃貸集合住宅）の開発に活かされました。
脱炭素住宅の取り組み（LCCM）
LCCM賃貸集合住宅とは、住宅の一生（製造、輸送、施工、生活、改修、解体廃棄）全体のCO2排出量と、太陽光発電による創エネで抑制されるCO2削減量の差が、ゼロ以下になる脱炭素住宅のことです。
ZEH基準の住宅では、住宅の使用（日常生活）で排出されるCO2をネットゼロに近づける取り組みが必要でしたが、LCCM基準では、製造から廃棄に至るライフサイクル全体を考慮してCO2排出削減を進める必要があります。
大東建託では、2014年より県立広島大学生物資源化学部生命環境学科の小林謙介准教授と、建物の一生を通して発生する環境負荷量を評価するLCA（ライフサイクルアセスメント）の共同研究を行い、2021年6月、国内初となるLCCM賃貸集合住宅を完成させました。
大東建託「LCCM賃貸集合住宅」の商品化
当社では、2017年11月にZEH基準を満たす賃貸集合住宅、2012年6月にはLCCM基準を満たす賃貸集合住宅を国内で初めて完成させるなど、賃貸集合住宅の脱炭素化に向けた取り組みを推進してきました。これら低炭素賃貸住宅に対する知見や技術が活かされ、このたびのLCCM賃貸集合住宅の規格商品化に繋がりました。
大東建託「LCCM賃貸集合住宅」の特長
